軽々しく賃貸戦略をアドバイスすべきでない
このブログでは何度か触れてきましたが
私は賃貸戦略を取っています。
多くの日本人が持ち家 (マンション含む) 派と思いますが
私は経済合理性を考えて賃貸派です。
持ち家、賃貸、それぞれに良し悪しがあり
合理的に総合的に評価すると
賃貸戦略が総論正しくなります。
が、各個人の優先事項だとか
QOL (Quality of Life) の側面は一様ではなく
もしかすると借りるより買っちゃった方が良い人も多々います。
そこまでは以前もわかっていましたが
最近、知人との話で
あまり軽々しく賃貸が最適だなんてアドバイスは
言わない方が良いかな
と思い始めてきました。
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賃貸では希望する条件が無かったり
賃貸戦略の弱点は
賃料を支払い続けても、資産として残るモノがない
と思われがちです。
ある意味正しいのですが
比較対象が持ち家だとすると
果たして持ち家は国内において価値のある資産になるのか
といった点が課題として残ります。
ローン返済後にその物件にどれ程の価値が残っているのか。
高齢化社会・人口減少に直面する日本において
基本的に需要よりも供給が過多になる傾向でしょう。
それでも一部の物件は価値が残ります。
本当に資産価値が残る物件とは、
主要駅の近くで
多くのニーズに合う間取りで
近隣にトラブルのないモノです。
とすると、現状でもかなりお高い価格でしょう。
そんな高額なローンを誰もが簡単に組めるかというと
そんなこと無いですよね。
という訳で、資産になる、ならないは
持ち家と比べて賃貸の弱点では無いのです。
では賃貸の弱点は何か。
それは、
賃貸物件では希望する条件を満たすものが少ない
です。
日本社会の基本が持ち家前提のため
賃貸でファミリー層のニーズに合うような物件が
なかなか無かったりする現実が存在します。
その中で、物件選定を出来ない場合、
止むを得ずという形で買う決断にシフトするかもしれませんが
ここでまた、大きな注意点があるのです。
ローン組めなくなるリスク
賃貸戦略をアドバイスされた人が
それに納得して賃貸戦略で生きていたとしましょう。
が、ご家族の都合等々で
今住んでいる間取りや条件では生活できなくなることもあります。
その際、希望する間取りや条件の賃貸を探しても
なかなか見つからないこともあります。
仕方ないので、いっそ、買うかと判断を変えたとしても
もしかすると、加齢に伴う健康状態の悪化で
団体信用生命保険に加入出来なくなるかもしれません。
これはローンを組むとき、
お金を借りた人が万が一死んだりして
ローン返済出来なくなるリスクを回避するため
加入が必要になります。
が、通常の生命保険と同じく、健康状態の事前告知が必要です。
賃貸戦略で何年も生きてきて、
持病の 1 つや 2 つ、ある状態になって
その健康状態を告知して、
果たして団体信用生命保険に加入出来るのか否か…。
これに加入できない場合はローンが組めませんので
物件をキャッシュでお買い上げ、といった豪快なことをする必要があり
流石にそんなことは多くの人にとって非現実的です。
こんな感じのリスクもあるため、
経済合理性だけの観点で
軽々しく賃貸オススメなんてアドバイスはしない方が良いな
と思い直した今日この頃でした。
