自治体のサービス (予防接種) は当たり前 ?
2022/03/08
前回、自治体から予防接種のお知らせが来たと記載しました。
そこでも記載しましたように、
実に多くの種類のワクチンを接種することになりそうです。
しかも生ワクチンおよび不活性化いずれも、
接種後にある程度の日数 (具体的な期間は前回の記事参照) を
空けて次を摂取する必要があります。
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接種日のスケジューリングが必要
更に、
各予防接種は生後どのくらいの時期で受けるべき
といった指標があります。
その指標と接種後の間隔を両方とも考慮して、
念密なスケジューリングが必要そうです。
予め予定を立てておくと、仕事を休みやすくなりますし。
とは言え、
予定日に本人たちの体調が急きょ悪くなることもありそうです。
そんなときは日程を再度計画し直す必要がありそうですね。
なかなか大変だ…。
手厚い自治体のサービス
さて。少し話を変えます。
自治体は出生届の際に
子どもたちのプロファイルを管理し始めて、
市民向けのサービスを提供してくれます。
特に専門知識が必要な判断や情報に関しては
個人が自ら調べて勉強して対応するのは困難です。
それを自治体が代わりにお知らせしてくれています。
もちろん、
自治体もしくは政府が判断する、
最低限の生活水準に必要なことをこうやって対応してくれています。
子ども向けの予防接種の例だと、
“予防接種法” という法律に則ったものです。
とは言え、
子ども向けの財源が厳しくなると、
“最低限” のレベルも下がってしまうでしょう。
つまりいくら法律があるとは言え、
適当な理由を付けて法改定されてしまいます。
現時点のこのような手厚さが
当たり前かつ未来永劫続くわけではないように思えますが、
今はまだこうしたサービスがあることに感謝します。
生き残りをかけて
前述したように予防接種のスケジューリングは
かなりタイトになりそうです。
ですが、
せっかく幸運にも与えられたチャンスなので
しっかり活用して
たくましく育てたいと思います。